【採用担当者必見!!】リファラルリクルーティングを知る【準備編】
リファラルリクルーティングとは?
皆さんは「リファラルリクルーティング」という言葉をご存知でしょうか?
「リファラル(referral)」という言葉には「推薦、紹介」といった意味が含まれていますが、
より実践的な話をすれば社員からの紹介による採用の事を指します。具体的には知人や友人家、族等を採用する事になります。アメリカでは既に大半の企業がこの採用手法を取り、実際に成功しています。日本の企業でも既に始めている企業は大変多く存在していると思われます。リファラルリクルーティングのメリットは、「早期退職の軽減」や「採用コストの削減」といった採用担当者、人事部の悩みを一気に解決させるようなものばかりと言えるでしょう。しかしながら、いざ始めようと思っても中々上手くいかないケースもよく聞きます。そこで今回は実際に成功したケースを元に、リファラルリクルーティングを成功に導くために必要な事柄を3つにまとめてみました。
リファラルリクルーティングを始める際に必要な事
全従業員の理解
まず必要な事として、全従業員が「これからリファラルリクルーティングをしなきゃいけない」という理解が必要になります。
そしてまずはじめに、「なぜ必要なのか」という点を理解・納得をしなければなりません。これを理解せずに動いている従業員も少なくありません。経営方針、従業員計画といった中々一般に公開しないような情報を未来ベースで従業員に伝える事により、この問題が解消されるケースをよく耳にします。従業員の考えをまとめ、きちんと動かしていく為にまずはここから動いてみましょう。
その際、従業員の理解度にも差が出る為、わかりやすい資料にまとめなおす事や、必要であれば質問や意見交換の場を設ける等、一工夫いれるとより動きやすくなっていきます。また、まずは上級役職から実践してみると一緒に動き始める方も多くなります。周りにいる人から味方につけていくという考えでやってみましょう。それだけでも状況はプラスに働いていきます。
制度
理解はしてもらえたけど実際に動く従業員が少ないという場合は、実際に採用に成功した従業員に対し、インセンティブ制度を提案する事も成功事例の一つになります。
新卒での採用の場合はいくら、中途の場合はいくら、といった具合に分けて考えるとよりわかりやすくなります。インセンティブという表現をしましたが、実際はこれが採用コストになります。具体的には従来の採用単価が中途採用で一人当たり100万円程度かかっていた場合、インセンティブとして10万円を従業員に支払う方が採用単価も抑えられますし、従業員も仕事のモチベーションにつながっていきます。またそれを見た周囲の従業員もより精力的に人を探し始めたりと、相乗効果が期待できます。
しかしながら、それだけでは従業員としても人を見つけた際にどう動いていいか分からなくなる場合があります。その場合、会議の議題の一つに「リファラルリクルーティング」を入れる事を恒常化してみることをオススメします。例えば従業員の周辺で就職希望者を発見した場合、それを上長へ報告、上長は会議の場でその状況を伝える、といった具合に導線をつくることによりスピーディーな活動に期待できます。
SNS、リクルートページ
就職希望者が知人である従業員の話だけでは理解できなかった場合、会社のHP等を検索することになるかと思われます。そういった場合に何も情報がないようではせっかくの機会を逃してしまうことになります。その為、SNSや採用サイトを準備することをオススメします。SNSの媒体は、若手が多い場合はインスタグラム、年齢層が高いほどFacebookを見る傾向にあります。可能であれば両方、最低でもFacebookは活用する事を心がけましょう。更新内容は従業員の働き方や、社内文化を写真付きで伝えることに注力すれば問題ありません。更新頻度は最低でも一週間に一回は更新することを意識しましょう。就職希望者にプラスの印象を与える事が出来ます。採用サイトに関しては必ず就職希望者が見るものになります。簡単なものでも構いませんので、募集要項と業務内容がしっかり理解できるものがあれば大丈夫です。プラスアルファで社内状況や従業員情報が見れるものがあればなお良いでしょう。この辺りは予算との相談になりますが、採用単価を落としながら採用に繋げることを考えれば採用サイトの準備はすべきだと思います。
まとめ
いかがでしたでしょうか。私は元採用の現場で働いていましたが、リファラルリクルーティングに成功してきた企業はどこも上記の準備を整えていました。肝心な実践編は次回ということにしますが、上記を整えるだけでも大きな効果を得られます。実際に動き出すことにとまどいを覚える人事、採用担当の方も多くいらっしゃると思いますが、やらねば結果は得られません。採用を成功させ、今後の企業を発展させる為に検討してみることはいかがでしょうか。